オンラインサロンはなぜ胡散臭いと言われる？理由と、信頼されるサロンが入会前に見せていること

オンラインサロンを始めたいけれど「胡散臭いと思われないか」が気になる。あるいは、気になるサロンがあるけれど入ってよいのか迷っている。この記事は、そんな運営予定の方と参加を検討している方の両方に向けて書いています。

オンラインサロンは、月額制などで運営されるインターネット上の会員制コミュニティです（仕組みや種類は「オンラインサロンとは」で解説しています）。この記事では、オンラインサロンが胡散臭いと言われる理由を公的な資料で確かめたうえで、信頼されるサロンが入会前に見せていること、避けたい表現や運営、参加する前の確認ポイントをまとめます。

オンラインサロンが胡散臭いと言われる5つの理由

オンラインサロンそのものは、学びや趣味、ファン同士の交流など、さまざまな目的で使われている仕組みです。それでも「胡散臭い」「怪しい」と言われやすいのには、次のような理由があります。

1. 入会するまで中身が見えない

オンラインサロンの多くは会員だけが入れるクローズドな場です。国民生活センターも、会員以外はアクセスできないため事前に中身を確認できないことを、トラブルの背景の1つに挙げています（国民生活センター「新たな“もうけ話トラブル”に注意－オンラインサロンで稼ぐ！？－」2021年7月1日）。外から活動が見えないと、何にお金を払うのか判断しにくく、不安や疑いにつながります。

2. 「稼げる」をうたうサロンのトラブルが目立つ

同じ資料では、SNSのメッセージや知人から「稼ぎ方を教える」と勧誘されて入会したものの、聞いていた内容と違った、人を紹介すると紹介料がもらえると言われた、といった相談事例が紹介されています。こうした「もうけ話」型のトラブルが報じられることで、オンラインサロン全体に怪しいイメージがついていると考えられます。

3. 主宰者の経歴や実績を確かめにくい

国民生活センターが消費者庁の会議に提出した資料には、大手企業に勤めていると称していた主宰者の経歴が偽りだったという相談事例があります（国民生活センター報告資料、消費者庁 第41回インターネット消費者取引連絡会、2021年5月31日）。肩書きや実績をSNSのプロフィールだけで示していると、本当かどうか確かめる手段が少なく、疑われやすくなります。

4. 熱心なファンの言動が宗教的に見える

主宰者を強く支持する会員がSNSで熱心に発信すると、外から見ている人には「信者」「宗教っぽい」と映ることがあります。会員にとっては純粋な応援でも、活動の中身が外から見えないぶん、熱量だけが目立ってしまうと考えられます。

5. 料金や退会の条件がわかりにくいサロンがある

先ほどの会議資料には、退会用のフォームが見つからず事務局にも連絡がつかない、という相談事例もあります。料金の総額や支払いの時期、やめ方が入会前にわからないサロンがあることも、オンラインサロン全体への不信感につながっていると考えられます。

データで見るオンラインサロンのトラブル

消費者庁の会議資料として公開されている調査（三菱UFJリサーチ&コンサルティング作成、2021年5月31日）では、オンラインサロンを利用したことがある520人に、満足度やトラブルの経験を聞いています（消費者庁「オンラインサロンの動向整理」）。

全体的な満足度は「非常に満足」「満足」を合わせて66.7%で、多くの人は満足しています。一方で、利用に関してトラブルや困ったことがあった人は45.4%いました。内容は次のとおりです（複数回答、520人に対する割合）。

出典：消費者庁 インターネット消費者取引連絡会資料「オンラインサロンの動向整理」（2021年5月31日）の「2.10」から抜粋。調査は2021年時点のものです。

上位には「交流が低調」「雰囲気になじめない」のように、期待と実際が合わなかったという内容が並びます。また「広告や説明と内容が違った」「主宰者の経歴が説明と違った」も1割を超えています。

国民生活センターが公表した相談事例（全国の消費生活センター等に寄せられたもの）は、さらに深刻です。たとえば、SNSのメッセージで勧誘され約30万円で入会したところ、サロンの人が稼げたという偽りの発信をするよう指示された事例や、人を紹介すると紹介料がもらえると言われて会費約25万円を一括で支払った事例があります（前掲「新たな“もうけ話トラブル”に注意」2021年7月1日）。なお、この資料が取り上げているのは、主宰者が自分でSNSなどのツールを使って開いた「独自型」のサロンです。

こうしたデータから、「胡散臭さ」の多くは、入会前の説明と実際の中身のズレや、もうけ話の勧誘から生まれていると考えられます。裏を返せば、入会前に中身と条件をきちんと見せ、勧誘をしないサロンは、信頼されやすいと考えられます。

信頼されるサロンが入会前に見せていること

前出の調査では、オンラインサロンを利用する前に確認したこととして「月額料金、その他料金」（73.1%）、「提供されるコンテンツ等のサービス内容、更新頻度」（51.5%）、「入会方法、入会条件」（41.5%）、「主宰者のプロフィール」（38.8%）、「退会方法」（31.5%）などが挙がっています（前掲資料「2.9」、複数回答、520人）。

では、運営者は入会前に何を見せればよいのでしょうか。オンラインサロンの運営支援の担当者（以下、CS）が担当した中では、会員から信頼され、入会前の不安を解消できているサロンは、次のようなことを入会前に見せていました。

「私のことだ」と思える悩みを言葉にする

CSが挙げたのは、まず、来てほしい人の悩みを見える形にすることです。「こんなことで困っていませんか」と具体的に書かれていると、読んだ人が「私のことだ」と思えます。誰のためのサロンなのかがはっきりしていれば、「何のためにお金を払うのかわからない」という疑いも生まれにくいと考えられます。

主宰者がこのサロンをやる理由を語る

次に、主宰者自身の思いを語ることです。たとえば、同じ悩みを抱えていた自分が、なぜこのコミュニティを始めたのか。肩書きや実績を並べるだけでなく、始めた理由を自分の言葉で伝えると、主宰者の人柄が伝わり、入会を検討している人の安心につながります。

中身を少し見せて体験してもらう

3つ目は、サロンの中身を少し見せることです。CSはこれを「チラ見せ」と呼んでいます。投稿の一部やイベントの様子を外に出したり、試してもらえる期間を設けたりすると、「入るまで中身が見えない」という不安を減らせます。国民生活センターも、契約前に無料の試用期間があるかを確認するよう消費者に呼びかけています。

よくある質問で不安を先に消す

4つ目は、よくある質問（Q&A）を用意することです。「初心者でもついていけるか」「投稿しなくても大丈夫か」「やめたいときはどうするか」など、入会前に聞きにくい不安に先回りして答えておくと、問い合わせをしなくても判断できるようになります。

料金・退会方法・運営者情報をはっきり書く

CSが挙げた4つに加えて、調査で確認する人が多かった料金や退会方法、運営者の名前と連絡先も、入会前に読める場所にわかりやすく書いておきたい項目です。月会費のほかにかかる費用、支払いのタイミング、やめ方まで書いてあれば、入会を検討している人は安心して判断できます。

紹介ページで何を見せるかは、届けるコンテンツや会費の決め方とも関わります。「オンラインサロンのコンテンツの決め方」「オンラインサロンの会費設定のコツ」もあわせて参考にしてください。

やってはいけない表現・運営

反対に、胡散臭いと思われやすく、トラブルにもつながりやすい表現や運営があります。ここでは国民生活センターや消費者庁の資料をもとに整理します。

「必ず稼げる」など、成果を言い切る

「必ず稼げる」「誰でも月100万円」のように成果を言い切る表現は、期待と実際のズレを生み、トラブルの原因になります。通信販売の広告で事実と著しく異なる表示や、実際より著しく優れていると誤認させる表示をすることは、特定商取引法でも禁じられています。成果を約束するのではなく、実際に提供する内容を具体的に書くほうが、信頼にもつながります。

会員に紹介や商品購入、投資を求める

前出の調査では、主宰者から商品の購入や投資、出資などを求められた人が9.6%、新たな参加者の勧誘を求められた人が8.1%いました。国民生活センターも、人に紹介するよう言われるなど話が違うと思ったら、きっぱり断るよう呼びかけています。サロンの中で会員に勧誘や購入を求めることは、会員の不信感に直結します。

退会や返金の条件を見えにくくする

退会の手続きがわかりにくい、連絡先がSNSのアカウントしかない、といった状態はトラブルのもとです。「いつでも解約できます」と書きながら実際には条件がある、といった書き方も誤解を招きます。途中でやめる方法や、最低在籍期間・自動更新などの条件は、申込みの前に読めるようにしておきましょう。

会員同士のルールを決めないまま始める

トラブルは主宰者と会員の間だけでなく、会員同士でも起こります。前出の調査では、主宰者や他の参加者とトラブルになった人が9.2%いました（主宰者とのトラブルを含む）。誹謗中傷やサロン内の情報の外部への持ち出し、会員への勧誘・営業など、禁止することを利用規約やルールにまとめ、入会前に読めるようにしておきましょう。規約の作り方は「オンラインスクールの利用規約の作り方」も参考になります。

参加する前に確認したいポイント

ここからは、オンラインサロンへの参加を検討している方に向けたチェックリストです。運営者にとっては、ここに挙げた項目が入会前に見せておきたい情報の一覧にもなります。国民生活センターのアドバイスなどをもとにまとめました。

国民生活センターは、インターネットや知人から持ちかけられる「もうけ話」はまず疑うこと、契約前に条件を確かめること、やり取りの記録をスクリーンショットなどで残しておくことを呼びかけています。不安なときやトラブルになったときは、消費者ホットライン「188」に電話すると、最寄りの消費生活センターなどの相談窓口を案内してもらえます（消費者庁「消費者ホットライン」）。

よくある質問

オンラインサロンが怪しいと言われるのはなぜですか？

主な理由は、入会するまで中身が見えないこと、「稼げる」とうたって勧誘するサロンのトラブルが報じられていること、主宰者の経歴や料金・退会の条件を確かめにくいサロンがあることです。消費者庁の会議資料で公開された調査（三菱UFJリサーチ&コンサルティング作成、2021年）では、利用経験者の45.4%がトラブルや困ったことを経験していました。

運営していて「宗教っぽい」と言われないためには？

活動の中身を外の人にも見える形で発信すること、会員に勧誘や購入を求めないこと、主宰者を持ち上げるだけの発信にならないようにすることが効果的と考えられます。何をしているサロンなのかが外から伝われば、熱量だけが目立つことは少なくなると考えられます。

入ったサロンでトラブルになったら、どうすればいいですか？

まず、やり取りの記録を残し、主宰者や、サロンが使っているサービスの運営会社に問い合わせます。解決しない場合や不安な場合は、消費者ホットライン「188」で消費生活センターなどの窓口に相談できます。

まとめ

オンラインサロンが胡散臭いと言われるのは、入会前に中身が見えないこと、説明と実際のズレ、もうけ話の勧誘といった問題が実際に起きているからです。運営者にとっては、来てほしい人の悩みを言葉にし、主宰者の思いを語り、中身を少し見せ、よくある質問と料金・退会方法・運営者情報をはっきり書くことが、信頼されるサロンへの近道になります。

これから運営を考えている方は「オンラインサロンを運営するメリット・デメリット」、始め方の手順は「オンラインサロンの作り方・始め方」もあわせてご覧ください。

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